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☆★☆ ベンジャミン・フルフォードレポート ★フルフォード 英語版(9/2)★ *-..。o○☆*゚¨゚゚

September 2, 2019

【 竹中もダボスで拘束されていた。いよいよ、後(あと)一人…… 】

日本の元首相小泉と中曽根は、グアンタナモにいると、日本の警察は言っている。
日本の元首相小泉純一郎と中曽根康弘は、先週、米軍警察によってグアンタナモへ連れて行かれたと、日本警察と地下世界情報筋は共に言っている。

小泉事務所の人は、このことが本当かと尋ねられた時、「ここには誰もいない。私の仕事は電話への対応だけである」広報担当も連絡が取れないと、彼女は言った。
101歳の中曽根の広報官も、この報告を書く時には連絡は取れなかった。

日本の奴隷首相阿部誠三安倍晋三の情報長も、これらの逮捕についての質問に応じなかった。
これらの逮捕は、ブッシュ家に対する主要な取り締まりの一環であると、日本の右翼情報筋は述べた。

逮捕は、これが起こると長期間を要す。
小泉は殺人犯であり(彼は芸者を絞め殺すのが好きだ)、シオニストに日本企業の支配を渡した。

中曽根は発がん性、及びホルモン破壊性の化学物質を日本の食品やその他の製品に入れることを許可する為に、日本の厚生省を無効にした。
うまくいけば、彼らは悪魔崇拝のボスについて悲鳴を上げていることと思う。

何(いず)れにせよ、これらの展開は、もし真実であれば(そして、偽情報の罠ではなければ)、米企業政府の9月30日の国際支払い期限がまだ資金確保ができていないまま迫っているので、世界の出来事が、今月ある種の大きな対決に向って進んでいるという、多くの兆候のまさに一つである。

「私は、昨夜、米国に電話をした。彼らは死の苦しみにあり、追い詰められて、非常に激しく戦っているようであった。危険な時である」と英王室は確認した。
米国が、古代中国帝国の債権を現金化しようとしている企業メディアの話は、米企業政府が資金を確保する為に必死の動きをしていることを指摘できる。

https://www.msn.com/en-us/news/finance-saving-investing/longshot-bet-on-ancient-chinese-bonds-could-pay-off-thanks-to-trade-war/ar-AAGuXZa

そして、広く報道されているように、米国と中国の貿易戦争が進行しており、双方が二国間貿易にほぼ全範囲で関税を引き上げている。
JPモルガンの試算では、トランプの関税は、米国世帯で年額1,000ドルに負担となると示している。
この試算は、トランプが9月1日と12月15日の10%から15%への関税引き上げ前のものである。

https://mainichi.jp/english/articles/20190901/p2g/00m/0in/022000c

JPが関係についてが言及していないことは、本当は米負債の返済を目的としたものである。
掛金は非常に高い。
ブルームバーグ・ニュースの試算によると、米国が借りる能力を失うと、66,900ドルの1人当たりの収入は、マイナス4,857ドルに削減される。

https://finance.yahoo.com/news/america-wealth-hinges-ability-borrow-120000587.html

ブルームバーグが言及していないことは、米国がまだ世界で最強の軍隊を持っているので、誰も入国してアメリカ人を債務者刑務所に入れようとしないということである。
心配する必要があるのは、アメリカの人々ではなく、米国の法人所有者だけである。

彼らの会社大群が破産するならば、米国民に起こりそうである唯一のことは、彼らが負債奴隷制度から解放されるということである。
当然のことながら、これが「共産主義の」中国と「民主主義」米国の間の戦いであると人々に信じさせる為に、会社大群は、時間外に働いているが、実際は、世界の人々はアメリカのファシストも中国の共産主義の支配者は欲しくない。

米国防総省の情報筋は、現在、事実上、シオニストに対する大規模な計画が進行中であると言っている。

「[ジェフリーの小児性愛者恐喝スキャンダル]エプスタインによって、アメリカが中国とロシアのようなJudenfrei[ユダヤ人がいない状態]になって、段階は9/11の機密解除、忠誠宣誓、資産剥奪、追放と軍事法廷に設定されているかも知れない」と、国防総省筋は主張する。

更にデビッド・クックは、ロン・ローダー、エドガー・ブロンフマン、レス・ウェクスナー、スティーブン・スピルバーグ、モーリス・グリーンバーグ(AIG)のような、巨大グループのユダヤ人億万長者に対する警告かも知れないと警告している。
トランプがユダヤ人は不誠実だと言った後、ユダヤ人の宿主国家に対する忠誠心の欠如と犯罪、腐敗と寄生が、今、政治的に正しい国家会話となり、バーニー・サンダースやイルハン・オマールがイスラエルに対する米国の援助を切ることを唱えることになると、情報筋は続ける。

米国防総省筋も、米企業へ中国を去るようにというトランプの命令は、アメリカを再び偉大な国ににし、中国が中国を去るか、南シナ海を非武装化させる為に、中国に対してレバレッジを増加させる為に、グローバリスト、シオニスト、深層国家とウォール街に対する傑作であると述べながら、四方八方と議論をしているように思える。
北極で中国を締め出して、米露共同主権をつくる為に、米軍がグリーンランドを占領するのは良いとその情報筋は示唆している。
しかし、ロシアのFSBの情報源は、ロシアが米国の中国への対抗に参加しないことを明らかにしている。

前述のように、ロシアのFSB、日本軍の警察、イギリスのMI6、インド政府、及びその他の情報筋は、世界が中国やアメリカの支配を望んでいないことを明らかにしている。
世界はまた、現在の世界的な責任は、置き換える必要がある災害であることを認識している。

とって代わられなければならなかったことは、8月下旬に行われた非公式のG20緊急会議の話題であったと、英国の及びペンタゴン筋は言う。
フランス人とイギリス人に率いられたヨーロッパ人は、MI6が皆殺しと呼んでいるもの、つまり、全ての生物を殺すことを止める為に、最高の優先順位を与えなければならないことに同意した。

アマゾンを故意に破壊したブラジルの火事に対する広範な非難は、この合意の最も目に見える側面だった。
しかし、MI6の情報源は、ブラジルの火災の背後にある同じ皆殺しの狂人が、シベリアやアンゴラのような場所で、更に大きな火災を引き起こしたと報告している。

良いニュースは、火を消す為に、これら全ての場所に軍隊が派遣されたことである。
これは、世界の軍隊が、現在、惑星を守る為に再配置されていることの具体的な兆候である。

ロシアのFSBの情報筋は、ロシア極東での違法な漁業と伐採と戦ったと述べている。
これにより、安倍政権と同盟関係にある日本の犯罪集団の資金が削減される。

G20緊急会議でのもう1つのイベントは、イラン外相が会議に招待されたことである。
ペンタゴンの情報筋によると、これはシオニストにとってもう一つの打撃であり、トランプとイランの最高指導者アリ・ハメネイの間で、会談が計画されていると述べた。

米軍は、ユーフラテス川とナイル川の国境にある国から、世界を支配しようとする過激なシオニスト派を永久に排除する為に、イラン、ロシア、トルコと合意に達しようとしている。
トランプ/ハメネイ首脳会談は、そのような合意に達したというサインである。

未解決の問題は、西側のシオニストのルールをどのように置き換えるかである。
一般的な顔認証と、オーウェル風(監視管理型)の社会的信用説による中国の全体主義モデルは、成功の見込みのないものである。

この意味で、香港のデモ参加者は、正当な点を指摘している。
しかし、米国がより良い選択肢を提供すると思っているならば、彼らは素朴であるが、単に道徳意識のない傭兵である。

彼らは、米国が共産主義中国よりも悪いことを理解していない。
2000年に選挙が盗まれ、9月11日に上演されて以来、米国はファシストネオナチの悪夢だった。

そこでの選挙は、もはや人々によって決定されるのではなく、競合するマフィア派と戦う特殊部隊によって決定される。
これらの企業グループは、1970年代初頭に米国が金本位制を超えて以来、人口の90%から盗んで米国の生活水準を低下させて来た。

White Dragon Society(WDS)は、シンガポールやスカンジナビア諸国などの国の実践に基づく新しいシステムが、より優れたモデルになると考えている。
これらの国々には、実力主義と民主主義の事実上の組み合わせが(比較的)自由な報道と組み合わされている。
その結果、彼らはまた、地球上の最高水準の生活と健康的な自然環境を持っている。

米軍は、世界通貨のリセットを推進しており、国家を金本位制にしようとしている。
彼らは、バチカンのような実力主義である為、実力主義も支持している。

WDSは、新しい時代はジュビリー(祈年祭)から始まると信じている……一度限りの債務のキャンセル、プライベートとパブリック、及び不正な資産の再分配。
WDSはまた、世界を白紙に戻し、新たなスタートを切るには、真実と和解のプロセスが必要であると考えている。

現在の支配者が脇に外れずに、平和的な移行を邪魔するならば、国防総省は一斉検挙、強制退去、混沌と軍事支配の恐れがある。

英国王室の情報筋は、G20緊急会議を知らされ、7つ以上の地域の委員会によって世界を統治するというWDSの提案が議論中であると述べた。
提案されている地域は、アメリカ、ヨーロッパ(ロシアを含む)、中国、インド、アフリカ、東アジア(中国を除く)、及びイスラム世界である。

この提案では、多数決により決定が行われる。
各地域には、彼ら専用の拒否権がある。
例えば、大多数が豚肉を禁止することを決定した場合、中国人は拒否権があり、食べ続けることができる。

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