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☆★☆ ベンジャミン・フルフォードレポート ★フルフォード 英語版(7/2)★ *-..。o○☆*゚¨゚゚

July 2, 2019

【 国防総省はG20を引き継ぎ、中東和平と世界連邦を目指す。 】

朝鮮半島の和平交渉が原則達成された、今、G20の大統領を引く継いだばかりの米軍は真の中東和平交渉を強力に進めていると、国防総省情報筋は言う。
ウクライナやインド/パキスタン国境のような紛争地域においても、平和が勃発している。

中国政府が、「世界的な協力の為の新モデル」と言っているように、米国と中国が貿易戦争の停戦を呼びかけて、交渉を開始する中で、これら全てが起こっている。

http://www.xinhuanet.com/english/2019-06/30/c_138186688.htm

「対話は、平等かつ相互尊重にも基づいて行われなければならない。双方の重要な懸念は対処されなければならない。」と、中国公式の新華社通信が状況を説明している。

http://www.xinhuanet.com/english/2019-06/30/c_138186982.htm

英国王室の情報筋によると、交渉は数兆ドル規模の中国一帯一路計画と調和して機能する、将来計画機関の設立に関する議論も含まれるだろう。

先週のもう一つの大きな出来事は、EU後の欧州の運営方法に関する英国とロシアの間の条約であったと、英国とロシアの情報筋は認める。
この条約は、欧州評議委員会(PACE)にロシアが正式に戻ったことによって反映された。

47か国の民主国家によるこのグループは、28か国のEUより古くかつ大きく、トルコやロシアのような主要プレーヤーを含んでいる。

https://en.wikipedia.org/wiki/Parliamentary_Assembly_of_the_Council_of_Europe

また、ロシアはクリミア半島の併合から追い出されたので、このことは事実上ウクライナの分裂を意味することになる。

https://www.rferl.org/a/pace-oks-russias-return/30018448.html

ドイツ首相のアンゲラ・メルケルが公の場で、二度不思議な震えているのを見られたことは、ドイツがEUを支配することを諦めさせる為に、ある種の電磁兵器によって攻撃を受けたのではないかと思う。

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-27/merkel-seen-shaking-second-time-less-two-weeks

ドイツが、ロシアのPACE再認可に賛成したのは確かである。
そのことは、合意なき離脱も恐らく認めるのではないだろうか。

国防総省情報筋はまた、金融大事件が企(くわだ)てられていると言っている。
国防総省情報筋によると、金融大事件は認可基準の金融システムを廃止し、現実世界の商品のバスケットに支えられた量子金融システム(QFS)に置き換えるように設計されているという。

「貿易戦争、ドイツ銀行に関わる問題、合意なき Brexit、そして、イランの緊張は、株式市場の暴落と認可通貨の終焉を引き起こし、QFSが開始されることを意味していると、その情報筋は言っている。

貴方は現在のシステムが数学的に運命づけられていることを理解する為に、国防総省のインサイダー情報源を持っている必要はない。
例えば、金融システムのコンピュータで毎日取引される金額は、文字通りそれらが基づいていると思われる、基礎となる現実世界の資産の何千倍も大きいということである。

現時点では、株式取引の80%がコンピュータプログラムによって行われている。
つまり、既に上場企業の将来の意思決定プロセスの大部分を、AIが管理しているということである。

これは、現実社会に影響がある。
結局それは、日本の商業用不動産価格がバブル崩壊後に95%値下がりしたような種類の資産、インフレバブルを生み出している。

例えば、米国の年金基金は、その投資が前年比7.15%の収益をもたらすと仮定している。
しかし、株式市場の価値が毎年その割合を超えて増加したとしても、実体経済は精々(せいぜい)2%しか成長していない。

株価は根底にある現実を反映していないので、これは全ての年金基金が現実の世界で倒産していることを意味し、現在のシステムが続くと人々は老齢期に貧困に苦しむことになる。
資産インフレはまた、例えば、米国では74%の人々が家を買う余裕がないことを意味する。

https://www.zerohedge.com/news/2019-06-30/74-us-housing-market-unaffordable-average-american

中央銀行の中央銀行であるBISによると、今回の新たなリーマン風ショックの引き金となるのは、担保付ローン債務と呼ばれる3兆ドルの金融ゴミの山である。
「今日にとって良いことは、必ずしも明日にとって良いことである必要はない。根本的には、金融政策は成長の原動力にはなり得ない。」と、BISは最新の報告書で認めている。

https://www.bis.org/publ/arpdf/ar2019e.pdf

言い換えれば、BISでさえ、現実に基づいた実力主義的に運営されている未来の計画機関のようなものが、AIを使って金融を分配し金融バブルを生み出すことよりも、経済を管理するより良い仕事をするだろうと認識している。
金融寡頭勢力による失敗の容認は、もちろん、これらの日に起こっている非常に必死の現実世界の巧みな取引があるからである。

実世界最大の商品は石油のままであり、ここが米国が依然として最強のカードを持っているところである。
アメリカ大統領のドナルド・トランプ氏によるこの呟(つぶや)きは、それをうまく説明している : 「中国は、その海峡から91%、日本は62%、そして、他の多くの国々から同様に入手している。それでは、何故、私達はゼロ補償で他の国々(何年も)の為に輸送レーンを保護しているのであるか? これらの国々は、全て自国の船舶を守るべきである。」

国防総省情報筋は、このツィートは、既に中国、日本とインドは彼らのペルシャ湾を警備し、イスラエルの潜水艦を拿捕する為に潜水艦を送らせた。
それは、マークエスパー国防長官とマークミレイ統合参謀長による、ツィーとの背後にいる国防総省であった。

ジム・マティス将軍とジョン・ケリーによって海援隊が方向を変えた後、国防総省の実権は陸軍が握ったようである。
海援隊はシオニストに対する海岸保安長の地位を得たようであり、陸軍は更にありふれた、しかし、重要な管理仕事を担当している。

我々がこの記事の最初に述べたように、米軍は今やG20の主導権を持っており、アメリカの植民地サウジが、日本からG20の主導権を取り返したからである。
このことは、米軍が偽の皇太子モハメッド・ビン・サルマンMBSに文章を読ませることで、計画を調整している。

国防総省はもちろん、過激なシオニストによってイラクの侵略とイランとの戦争にはしないという決定を操作されたことに、非常に激怒した。
国防総省情報筋は、G20においては、イランに対する連合はなかったが、しかし、インドは5億ドルの対戦車ミサイルをイスラエルから購入する契約を解約したと述べた。
G20集合写真で、トランプをMBSとトルコのエルドアン大統領の間に置いた事実は、この地域の平和を来る年にはトルコとサウジで担当することを意味していたと、国防総省情報筋は言っている。

ロシアは、イスラエルに新の和平を受け入れさせる為に、トルコ、エジプト、サウジ、アメリカ、イランと共同するだろう。
ロシアFSB情報筋は、先週、イスラエルは警告を受けた、GPSがロシアのレンダリングによって機能不全になった時、ほとんどの兵器システムは使用できなくなる。

イスラエルの国民もまた、終(つい)に前イスラエル首相バラクが眺めている場合ではないと言って、先週、政治に戻ると発表したことに目覚め始める。
過激な救世主思想熱狂者のネタニヤフ政権とその腐敗した指導性は、バラクが首相であった時から、打倒しなければならなかった。

ネタニヤフの軍事司令官は、彼の個人的経験から非常に危険な熱狂者であったことは、この著者が主張して来たことを確認している。
それが、イスラエルが人工のハルマゲドンを始めようとする狂信者によって運営されている。

アジアに戻ると、中国の情報筋は、朝鮮半島の再統合は、鉄道と道路開通の調印や、開城工業団地の開場と韓国人の北への訪問の許可よる経済関係を深めることで始めるだろう。
他のこととしては、インドネシアのジョコ・ウィドドは、公式には55ポイントで国の選挙の勝者として確認されたが、ハザール人の國の金塊を略奪する為に企(たくら)みであった。

赤龍大使は、555から666悪魔主義者が負けていると予測した。
戦いは終わったことを意味しない。

イタリアからのニュース。

医者である市長と社会事業者が子供を売っていたというのは氷山の一角で、米国単独でも4万人以上の子供が、毎年、行くへ不明となっている。
西側権力構造の頂点に集中するこれらの人々は、文字通り命をかけて闘っており、彼らが長年して来たことが公に露見すれば、彼らがどうなるかを知っている。

彼らはまた、彼らの負債奴隷制度を守る為に、必死に戦っている。

例えば、先週新選出されたははザール大統領カザマは、銀行の救済の代わりに国民の負債を帳消しにしようとしていた。
それは、重大な爆発がその声明の時間あたりに、彼方此方(あちこち)で軍事基地を爆破することと同時には起こらないであろう。
彼らが世界的なジュビリーの対してどう反応するか、想像して欲しい。

グーグル・フェイスブック等の高度技術寡頭勢力との戦いは、これに勝利するのは非常に困難である。
高度技術の大株主や、経営幹部に対する報奨金が発表されることになっている。

秘密結社の情報筋は、これが個々の政府の法的な行動が、これらの多国籍犯罪企業を追いかけるのには十分ではない。
彼らが真実を曲げ、偽のAI制御の事実に置き換えることを止(や)めさせなければならない。

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