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☆★☆ ベンジャミン・フルフォードニュース ★フルフォード 英語版(2/19)★ *-..。o○☆*゚¨゚゚

February 19, 2018

【 2月下旬か3月上旬に拡大する金融大戦争 】

惑星地球の秘密の戦いは、今後数週間において特別重要な段階に入る。
特に、金融の領域では、壮大な三つ巴の戦いが荒れ狂っていると、複数の情報源は認める。

この戦いにおいて、仮想通貨と中国元は互いに戦っており、並びに現在、私有西側中央銀行の石油ドル、ユーロ、日本円基準のシステムを置き換えるべく戦っている。
最大の動きは、中国は、今後は元担保の石油取引を3月26日から始めると正式に声明を出すことで米石油ドルに挑戦したように、中国によって挑戦が叩きつけられた。

アジアの秘密結社の情報源は、始まったばかりの戌年は、年が進むに連れて物事が正常に落ち着く前に、通常見られる不安定があるだろう(この場合、恐らく金融市場で)。
このことは、中国人が今週と来週の旧正月の休日から戻って来ると、金融戦争の準備はできていることを意味している。

https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-09/china-ends-25-year-wait-as-yuan-oil-futures-set-to-start-trading

この中国の石油ドルに対する動きは、西側支配のSWIFT国際決済システムから脱退するというロシアの脅(おど)しと足並みを揃えている。
アジアのCIA筋によると、ロシアの交渉相手からロシアが、国際SWIFT貿易口座を使わずに貿易を始め、完全に人民元クロスボーダー決済システムに切り替えれば、数日内十数ヶ国がにこの切り替えを行うと言われた。

https://www.rt.com/business/418665-russia-banks-ready-shut-swift/
https://www.zerohedge.com/news/2018-02-14/russian-deputy-pm-our-banks-are-prepare-survive-without-swift?utm_source=feedburner&utm_medium=feed&utm_campaign=Feed%3A+zerohedge%2Ffeed+%28zero+hedge+-+on+a+long+enough+timeline%2C+the+survival+rate+for+everyone+drops+to+zero%29

一方、カナダの秘密情報機関の代理人は、ロシアの首相ドミトリー・メドヴェージェフは、ロシア連邦の最高経営責任者でもあり、ロンドンから出る操作も許可されている。
SWIFTから離れる命令が出れば、米ドルは単純に壊滅し、膨大なインフレを見ることになる。

これによって彼が意味するところは、ロンドンの金融地区と、言わずもがなの24億人の英連邦が、ロシアと中国に参加して、ドルを切り捨てる。
ロシア、CIA、国防総省、日本政府と、以下で詳細に議論するこのプロジェクトに関与している他の情報源によれば、『中国の元』に対抗する『金担保仮想通貨』によって、石油ドルを置き換えようとする大きな圧力もある。

これらの進展は恐らく、現在のドル/ユーロ/円システムの支配者である、P2フリーメーソンロッジの上級メンバーが、先週和平を訴えて白龍会に接触して来た理由である。
P2との議論は、更に以下に続く。

また、先週、元CIA代理人で海兵隊諜報部(CIA本部を最近襲撃した)の創始者ロバート・デイビット・スティールが、白龍会のメンバーと会う為に日本に現れた。

http://robertdavidsteele.com

国防長官ジム・マティス、ホワイトハウス参謀長ジョン・ケリー、統合参謀長ジョセフ・ダンフォードを含むトランプ政権の幹部将軍は、全て海兵隊の将軍であることを忘れないで欲しい。

スティールが日本へ到着するタイミングは、偶然ではない。
日本では、スティールはアジア秘密結社のメンバー、上級右翼黒幕(朝堂院??)、日本皇室メンバー他と会った。

この議論は、既存の西側経済パラダイムの代替案の考え方に焦点を絞ったものである。
スティール氏の考えは、製品を生産する為の実際のコストは、商品のコストに含める必要があるということである。

彼が提供した例は、スマートフォンの生産における危険な発癌物質の使用が、電話工場の労働者の癌に繋がるかどうか、その費用は電話のコストに含めるべきかどうかということでした。
その通りに、汚染の費用は汚染者によって完全に支払われるべきであることが、様々な締結国によって合意された。

また、現在の私有中央銀行システムが地球を破壊しており、終わらせる必要があるという一般的な合意もあった。
ASEAN諸国(シンガポール、マレーシア、タイ、ブルネイ、インドネシア、フィリピン、カンボジア、ラオス、ベトナム、ミャンマー)は、中央銀行を国有化するプロセスを始める準備をしている。

しかし、仮想通貨については、意見の相違があった。
アジア秘密結社の代表は、中国は、不正AIが仮想通貨を支配することが可能であり、つまり、人間社会を支配することができるので、2017年2月に仮想通貨を支持することを止めたと述べた。

しかし、アジアの秘密結社の代表は、中国は現物金塊によって証拠が与えられる場合に限り、金塊担保仮想通貨という白龍会の考えを支持するだろうと述べた。
白龍会は中核サンプルの統計学的に有効な量の形で、具体的な証拠をアジア側に提供すると約束した。

金鉱床はブーゲンビル、インドネシア他にあり、既に採掘済の「世界的な担保口座」で一杯の伝説的洞窟には関係しない。
彼らは、環境に優しい技術を使って採掘される。

何(いず)れにしても、コンピュータと人間の心理にのみ支えられた現在の仮想通貨ですら、既存の金融システムの所有者を驚かせている。

例えば、アリゾナ、フロリダとワイオミングは、今、不安定にも関わらず仮想通貨経由で税金が支払われている。
他の州が続くのはそれほど時間はかからない。

これが恐らく、中央銀行の中央銀行である国際決済銀行(BIS)の総裁オースティン・カルステンが、2月6日の彼の初めての演説で「当局が先制して行動しなければ、仮想通貨が主要金融システムと更に相互接続性が増加し、脅威となる可能性があり、仮想通貨の急激な増加が中央銀行が公的信用を果たすべき重要な役割を忘れてはならないということである。通貨として偽装された私的な商品券に、この信用を覆させてはならない」と述べた理由である。

https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-06/bis-chief-sees-strong-case-for-intervening-on-cryptocurrencies

ところで、BISは陰謀理論が、所謂(いわゆる)主流メディアを満たしているところである。
ウォールストリートジャーナルやファイナンシャルタイムスのような出版物は、惑星全体に影響を及ぼす不可解なBISの宣言に関する記事を満載しているが、BISは地球上のいかなる政府に対しても責任を負うものではない。
BIS(+41612808080)へ電話をして確認することができる。

もう一つは、不正に操作された株式市場、ライボースキャンダル、リーマンショックによって、彼らが誰もが抱いていた信用を既に破壊したということである。
何(いず)れにしても、国防総省情報源は、「徒党の深層地下軍事基地、研究所、衛星、水中基地、その他の軍事資産は破壊されたので、新国際金融システムが登場して来る」と述べている。

また、長年の野党指導者モルガン・ツァンギライが死んでいるので、ジンバブエ・ドルがアフリカの準備通貨になる為には政治的に安定しているので、新しい汎アフリカ通貨の準備が進んでいると、その情報源は言う。
上述したような全ての進展、特に金担保『元』石油取引の開始が、旧石油ドル体制の支配者であるP2フリーメーソン・ロッジが白龍会と和平交渉をしている理由である。

P2は新金融システムの出発点として、祈年祭の宣言、つまり、世界中の全ての債務の払い戻し、または一回限りの帳消し、並びに不正に取得された資産の再配分を発表しなければならないと助言された。
彼らはまた、国連、G7、世界銀行とその他の関連機関に、地球を救う為に数千兆ドルものキャンペーンを発表するように求められた。

この一環として、新設の能力主義かつ透明性の高い将来計画機関が、地球上の人々と協議をして、これらの計画を実行する為に創設されるだろう。
この執筆時点では、P2から肯定的な回答が得られていないので、権力の立場から永久削除されるプロセスは完了するまで継続される。

前後関係から、フロリダの銃撃事件は、ユダヤ人を脅迫する継続的な使命を持った企(たくら)みであるように思える。
これが、国防総省情報源が言わなければならないことである。

「これは普通の学校襲撃事件ではなく、パークランドのフロリダ高校の生徒は40%はユダヤ人であり、17人の死者のうち5人ががユダヤ人であるので、これはユダヤマフィアへにメッセージである」
アメリカの州においては、普通の学校の襲撃事件のようなものは多くある。

何(いず)れにしても、情報筋は「パークランドは、ジョン・F・ケネディが襲撃された時に治療をしたテキサス病院があるので、これはブッシュとイスラエルに対するメッセージである」と言っている。
この情報筋はまた、「反トランプ役者のロバート・デ・ニーロは、国際的な未成年売春業者の顧客であることが暴露されているかも知れない」と我々に伝えた。

また、国防総省情報筋は、NSAはドナルド・トランプが7,000万票の支持を得て、ヒラリークリントンは5,700万票であったと伝えている。
我々はトランプが最良と思っているが、ワシントンDCが公式に破産宣言を避けることができるかどうかは、まだ分からない。

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